Fake News

ラスヴェガス銃乱射で、またもや渦巻く「誤報とデマ」──ネットの情報にわれわれはどう向き合うべきか

ラスヴェガスで2017年10月2日に発生し、少なくとも58人が亡くなった銃乱射事件。この惨劇のあと、いつものようにネット上にはデマや誤報が渦巻いた。繰り返される問題に関してソーシャルメディアに責任はないのか。また、われわれはどう対処すべきなのか。

SNSとフェイクニュースの時代の「メディアのゆくえ」を読み解く7本のストーリー

発売中の雑誌『WIRED』日本版VOL.28の第2特集は、「ポスト・トゥルースとメディアの死」。ソーシャルメディアが全盛になり、フェイクニュースが量産される時代に、メディアはどこへ向かうのか。『ニューヨーク・タイムズ』の次世代戦略や人工知能による記事の量産、そして「マケドニアのフェイクニュース工場」の潜入ルポを含む7つのストーリーを通して読み解く。

いかに「写真」は人を“欺く”ようになり、フェイクニュースを拡散してしまうのか?

フェイクニュースをつくる人々は、写真を悪用することでそこに政治的な文脈をつくり出そうとする。かつて写真を捏造するのは手間がかかることだったが、いまやネットには無限に写真が転がっているし、フォトショップが少し使えればいくらでも写真を加工できる。いかに写真は人の目を“欺く”ようになり、フェイクニュースの拡散を加速させてしまうのか。そのメカニズムに迫った。

マケドニア番外地──潜入、世界を動かした「フェイクニュース」工場へ

米国から遠く離れた東欧・マケドニア共和国のヴェレス。この町から米国大統領選において100以上もトランプ支持のフェイクニュースサイトが発信されていた。なぜマケドニアは世界のフェイク工場となったのか。ヴェレスの町から、フェイクニュースに手を染める若者たちを追う。(『WIRED』日本版VOL.28より転載)

ニュースは「怒り」で拡散される:分断を生み出すメディアのビジネスモデル

ソーシャルメディアの登場によって、特定のニュースメディアが世論に対して影響力をもつ時代は終わった。フェイクニュースにあふれた「ポスト・トゥルース」の時代に、メディアビジネスはいかに変容し、ジャーナリズムはどんな危機に陥っているのか。『WIRED』US版統括エディター、ジェイソン・タンツが綴る。